日本経済新聞の2月26日付と27日付に興味深い記事が投稿されていました。26日付は【韓国出生率0.80 なお低水準】【昨年、2年連続上昇 政府、育休など拡充】という見出しです。27日付の見出しは【出生数最少70.5万人】【昨年2.1%減 国推計より17年早く】とあります。
何か、気が滅入りますね～。日本の70.5万人も日本国籍に限ると68万人だとか。差異は外国籍の新生児です。国の推計より17問早く、というのも気がかりです。近い将来、必ず働き手が急減していくということを示唆しているからです。ＡＩを積極的に活用して産業・経済・社会諸々のシステムを激変しないと人口急減の大波に対応できないと思います。
この記事では合計特殊出生率のデータはありませんでしたが、まだ1人台を確保しているかと思います。しかし隣国の韓国では0.8人だとか。また中国でも1.0だと言います。東アジア諸国では出生率が人口を維持できる2.1人を大幅に下回っているのです。これは何とかしないといけませんね～。
救いはあります。昨年の婚姻数が前年比で増えたという記事をみたことがあります。単純に結婚＝出生数の増加とはなりませんが、人口増にとっては色々な場面で好材料と言えます。活気あふれる未来の日本を是が非でもみたいものです。